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GO TOキャンペーンは本当に旅行需要回復のきっかけになるの?

以前書いた記事で、GOTOキャンペーンに反対と表明しました。 

 

その後、職場の人たちと話をする中で「毎日閑散期以下の申込み状況で、旅行の申込みはいつ回復するのか先が見えない」と話していました。自分たちの雇用が守られるのか?急に繁忙期になると今の暇な状況に慣れた反動が恐ろしいといった話をする中で「急な繁忙期といえば、ふっこう割りが発表され時は予約が殺到したけど、今回のGOTOキャンペーンでも同様になるのか?」と想いました。

キャンペーンには反対の立場をとりつつも、このまま旅行の販売が出来ないままだと困るので、今回改めて、旅行需要が本当にキャンペーンで回復するのか?私なりに考えたことをまとめます。

 

 

キャンペーンの力はすごい

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pixabayより https://pixabay.com/ja/

旅行代金を最大で半額補助など注目を集めるGOTOキャンペーンは、冷え切った旅行需要を再燃させるに有効だと思います。なぜなら、旅行に普段行かないような層にも旅行したくなるよう訴えかけるからです。

通常時で考えれば、多くの方にとって一番のハードルは旅費でしょう。普通に生活するだけであれば、旅行は必須では無いので、贅沢品・嗜好品と変わらないと思います。故に旅行はしない!贅沢だ!とおっしゃる方も少なくないですが、そういった方々も本当は旅行したいと思っているはずです。というのも、過去の旅行代金補助キャンペーン(ふっこう割など)が行われた際は、普段旅行しないような人たちも旅行していたからです。

キャンペーン中は、窓口に来られる方の多くはまず「ふっこう割り使いたい」とおっしゃいます。そしてよくよく話を聞くと、旅行会社を使うのは初めてだとか、何十年ぶりだという方が少なからずいらっしゃいました。

これは私の肌感覚なので、実態は良く旅行に行くリピーターが多いなど異なると思いますが、旅費の補助は、普段旅行しないような人たちもリピーターも旅行してみようと思わせるきっかけになるのは間違いないでしょう

 

キャンペーンも旅行者の層の広がりもいつか終わる

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pixabayより https://pixabay.com/ja/

当然ですが、政府予算には上限がありますのでいつかキャンペーンは終わります。また、キャンペーンを使って旅行者の層が増えるとしても、いつまでも続きません。

旅行は日々の生活が成り立つ上にある余暇活動なので、補助がなくなると再び旅行消費を控えようと思うはずです。中には、旅行の楽しさに気づいて以前よりも旅行を多くするように消費スタイルが変化する人がいると思います。それでも、旅行は必要不可欠な支出ではありません。

一時的に旅行者の裾野が広がったとしても、コロナの影響で生活が厳しい方がいらっしゃる中、旅行に消費をする人がどれだけ増えるのか?また、余暇活動にも使える資金が潤沢な人であっても、先の見えない社会で旅行にどんどん使おうと思う方がどれだけいるのか?検討もつきません。

 

旅行需要回復の鍵はイベントやテーマパークの再開では?

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pixabay(https://pixabay.com/ja/)より

いつまでもキャンペーンに頼れない以上、旅行に行きたいと思わせるきっかけが必要でしょう。それには、アーティストのコンサートやライブ、展示会や大会といった大型イベントの開催、テーマパークの再開が肝になると思います。

例えば、大型イベントで言えばジャニーズ(とりわけ嵐)のコンサートです。毎年、ツアー発表後にホテルと飛行機が全て予約でいっぱいになり、キャンセル待ち不可になるほど多くの人が動きます。

旅行会社にお勤めの方は毎年嵐のコンサートに合わせた旅行には苦労されているはずなので、この凄まじさおわかりかと存じます・・・。

 

また、テーマパークと言えばTDRですが、聞いた話だと地方出発の国内旅行取り扱い額の4割を占めるとも言われるそうです。TDRは若者同士、カップル、夫婦、子連れ、親子孫3世代など客層が広く、参加人数が多いのが特徴です。また地方からは交通機関の利用もあるので消費額が大きくなります。

 

自粛されているイベントとテーマパークが再開した時こそ、旅行需要の回復が始まると私は考えています。 

 

 

それでもキャンペーンは有効だ

もう一つキャンペーンの役割について触れたいことがあります。それは、政府から「旅行OK」のお墨付きをもらえることです。

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pixabay(https://pixabay.com/ja/)より

このブログを訪れた度好きの皆様にお伺いしたいのですが、旅行にあたっての後ろめたさや、不安はありませんか?自粛が良しとされてきた空気感・雰囲気を、はねのけるのは難しいと思いませんか?

私は、感染対策を取った上での旅行はなんら問題は無いと思います。とがめられたり、後ろ指を指される必要はありません。が、いわゆる自粛警察と呼ばれる方々がいつどこにいて自分に被害が及ぶかもと考えると、気持ちよく旅行が出来ないでしょう。

しかし、政府からのお墨付きがもらえるなら状況は変わります。旅行者にとって、心理的ハードルは下がりますし、自粛警察が後ろ盾にしている政府の外出自粛要請を活動の正当化に使えません。

 

ここで述べたキャンペーンのもう一つの役割はTRAICYに掲載されているこちらのコラムを読んで考えました。コラムでは国民意識の再リセットと表現されています。よろしければあわせてご覧ください。

 

旅行会社への殺到はきっとある

冒頭でお伝えしたとおり、社内での不安「急な繁忙期がくるのか?」については、間違いなくキャンペーン開始後に第1波が来るでしょう。オンライン予約でも対象になると思いますが、オンライン予約に抵抗がある年配の方を中心に店舗への来店は増えるはずです。

そしてもし、第2波が来るとしたら、テーマパークやイベント、とりわけTDRの再開後と思います。つまり、TDRの再開とキャンペーン開始が重なった時は恐ろしい混雑になると少し身構えてしまいますね・・・。

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pixabay(https://pixabay.com/ja/)より

いろいろ考えてきましたが、旅行会社が忙しくなる=旅行需要の回復の方程式は間違いない指標になるはずです。

個人的には毎年予想できていた繁忙期が予想できない分、やりにくさはありますが、もうそんなこと言ってられないほど自分の仕事が激減しているので、出来ることなら早くあの忙しい日々が戻ってきて欲しいです!!

 

今回も最後までお読みいただきありがとうございました!

 

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